住宅産業新聞からの引用
http://www.housenews.jp/feature/9029

スマートハウスについて、８割が「関心がある」と回答――。

住宅展示場協議会が住宅展示場来場者に対して行ったアンケート調査の結果で、
半数近くが「内容を知っている」と答えるなど、認知度が進んでいることがわかった。
各アイテムについては、太陽光発電（ＰＶ）システムは認知度・導入意欲ともに高いが、
ＨＥＭＳ（家庭用エネルギー管理システム）は導入意欲が低いなど、格差が出ていることも明らかとなっている。
また、導入にあたっての自己負担額は、「１００万円から２００万円未満」が約３割と最も多く、
全体でも３００万円未満で７割を占めた。

スマートハウス認知度は半数 

スマートハウスについて、「内容をよく知っていた」人は５・９％だが、
「少しは知っていた」の４３・２％と合わせて、半数近い４９・１％が内容認知者だった。

前年度の調査と比べると８・７ポイントアップ。
このうち、内容認知者の比率が全体の平均を上回っていたのは、
１０回以上の来場者（内容認知者率６８・０％）や建築予算３千万円以上（同６３・３％）、
住宅計画が絞り込み・契約段階（６２・６％）、及び実現済み（６１・５％）だった。

関心度は、「大いに関心がある」２４・３％、「少しは関心がある」５５・７％で、
合計すると８０・０％が何らかの関心を示した。東日本大震災による電力不足や計画停電、
電気料金の値上がりなど、エネルギーへの関心が背景としている。

そのポイントは「家庭消費電力の大半を自家発電できる」（７５・３％）や
「余った電気を売電できる」（７２・２％）が高い支持を得た。
反面、最適管理による節電効果、「見える化」による省エネ対策、
ＣＯ２排出抑制、などの項目はいずれも３割を切った。

太陽光は必須アイテムに

スマートハウスを構成する５つのアイテムについての認知率・関心率・導入（利用）意向率は、
太陽光発電システムは認知率（９５・７％）、
関心率（７９・５％）、導入意向率（５７・９％）といずれも高く、
住宅建築時の必須アイテムとなりつつあるようだ。

家庭用燃料電池は、認知・関心・導入意向率ともに太陽光に次いで高く、
前回調査に対しても大幅にアップしている。
家庭用蓄電池も燃料電池に近い率だが、前回比ではポイントが低下していることがわかった。

ＨＥＭＳは、認知・関心率は４割程度あるが、導入意向が約２割にすぎない。
また、ＥＶ・ＰＨＶ用の充電装置は７割以上が認知しているが、導入意向は２割に届いていない。

スマートハウス化にあたって検討可能な自己負担額は、
「１００万円～２００万円未満」２９・３％でトップ。
次いで「１００万円未満」が２７・０％、「２００万円～３００万円未満」１１・８％の順となった。

一方で、「自己負担をしてまで導入したいとは思わない」との回答は
８・４％だったが、「わからない」も１９・９％と一定数を占めている。

自己負担額の回答者に導入費用への考え方を聞いたところ、
「月々の電気代が安くなることで結果的に得になる」（７８・２％）が最多。
以下、「売電ができることで結果的に得になる」（５１・７％）、
「災害時などのリスクを考えた場合には必要」（４１・３％）の順となった。