＜住宅産業新聞社より引用＞
http://www.housenews.jp/executive/13505

建築研究所は、住宅の省エネルギー改修の設計と評価について研究を進め、２０１８年１月末に省エネ改修の指針「自立循環型住宅への設計ガイドライン（改修版）」を建築環境・省エネルギー機構から発行する。
現在、機構から出されている「既存住宅の省エネ改修ガイドライン」は主に工法について示されているが、新たな指針は躯体の設計方法や設備についてまとめる。

指針発行は、建築研究所の今年度の研究開発について発表された項目の一つ。住宅分野のエネルギー消費削減が喫緊の課題であり、既存住宅を多く抱える国の状況の中で、住宅ストックの活用技術研究を進めているという。
ただ改修のための省エネ設計は、既存床をはがさずに床下から断熱施工しなければならないなど、既存の躯体に配慮して断熱建材を配置しなくてはならない。
また躯体調査の結果に応じた断熱工法を施すことが求められるといった条件があり、新築住宅の省エネ設計に比較して難しいのが実状。
これらのことから、指針を策定することによってポイントを示すことにした。