＜SUUMOジャーナルより引用＞
https://suumo.jp/journal/2021/04/20/179438/

（株）スウェーデンハウス（東京都世田谷区）は、新型コロナウイルス感染症の流行で人々の住まいへの意識にどのような変化があったのかを探るため、「コロナ禍における住まいの意識調査」を行った。
調査対象は全国の20代～60代の男女500人（各年代100人ずつ）。2021年4月2日～4月5日にインターネットで実施。在宅勤務経験ありは109人、在宅勤務経験なしは253人。

それによると、コロナ禍を経て居住エリアに対しての意識は、全体では「変化があった」は15.8%だった。しかし、年代別では20代が24.0%、30代が20.0%と、若い世代の意識変化が大きい傾向。また、在宅勤務経験の有無別では、在宅勤務経験ありの方が31.2%、在宅勤務経験なしが9.9%と、コロナ禍で変化した通勤形態が居住エリアに対する意識に大きな影響を与えたことが分かった。

住まいに求める要素については、全体では「変化があった」が26.8%と、居住エリアよりも変化の割合は高い傾向。年代別では20代が33.0%、30代が34.0%と、こちらも若い世代の意識変化が大きい。在宅勤務経験の有無別では、在宅勤務経験ありの方が47.7%と顕著に高く、働き方の変化が住まいへの意識に大きく影響を与えたようだ。

住まいに求める要素の変化については、全体、および20～50代では「インターネット環境」に求める要素が変化したという回答割合がトップに。「日常生活・買い物に便利なところに住みたい」も、全体的に高い回答割合となった。在宅勤務経験ありの方では、「仕事ができる空間・ワークスペースと居住スペースの切り分け」の回答が55.6%でトップ。さらに「勤務地から遠いところでも住みたい」の回答は24.1%と、他の属性に比べて明らかに高かった。

また、コロナ禍の前と比較して、“家族の団らん”が増えたと感じた人は全体で41.6%。在宅勤務経験ありの方では、60.7%の方が家族の団らんが増えたと回答し、突出した割合となっている。在宅勤務のため家で過ごす時間が長くなり、それが団らんにつながっている。

ニュース情報元：（株）スウェーデンハウス