＜suumoジャーナルより引用＞
http://suumo.jp/journal/2016/11/14/121265/

（株）不動産経済研究所は、首都圏1都3県（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）、および近畿圏2府4県（大阪府、兵庫県、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県）における新築分譲マンションの戸当たり価格、および専有面積の中央値を集計して、その平均値との比較を行った。

中央値とは、価格や面積を順番に並べた際にちょうど真ん中となる値のこと。非常に面積が広く高価格な住戸、あるいは非常に面積が狭く低価格な住戸の影響を平均値と比較して受けにくい指標とされる。

首都圏マンションの価格では、2000年から2005年まではほぼ安定的に平均値が4,000万円から4,100万円程度、中央値が3,700万円前後で推移している。2006年にミニバブル期の価格上昇が始まり、平均値、中央値ともに上昇し始めるものの、中央値の方がその上昇は緩やかで差は拡大。2007年には平均値が4,644万円、中央値が4,120万円とその差が500万円以上となった。

ミニバブル期は2008年がピークで、平均値4,775万円、中央値4,240万円と、差が535万円。その後は一旦価格上昇が収まり、平均値と中央値の差も300～400万円台。その差が再び拡大したのは、消費増税の駆け込みで価格が上がった2013年。平均値が4,929万円、中央値が4,348万円と、その差は581万円となった。

2015年には平均値が5,518万円、中央値が4,798万円と、差が720万円にまで拡大。2016年になると中央値（5,080万円）の上昇の方が目立ち、平均値（5,663万円）との差は583万円に縮小している。

近畿圏の価格は、首都圏同様、2005年までは平均値が3,200万円前後、中央値3,000万円前後で安定的に推移。2006年には価格の上昇がはじまり、2007年には平均値が3,478万円、中央値が3,193万円で、その差は285万円にまで拡大。首都圏同様ミニバブル期のピークは2008年で、平均値3,513万円、中央値3,270万円（その差243万円）。

2009年以降は価格が下落するものの、平均値は3,400万円、中央値は3,200万円を下回ることは無かった。2013年以降の再上昇も首都圏同様であるものの、異なるのは平均値以上に中央値が上昇していること。

首都圏は専有面積の平均値と中央値の差は2013年以降、2014年に差が0.05平米に縮小して平均値が中央値を上回った後、2014年に中央値が再び上回りその差が拡大しているものの、2016年でも0.97平米に過ぎない。しかし近畿圏の専有面積は2006年以降は常に中央値が平均値を上回り、その差は2013年1.85平米、2014年3.42平米、2015年5.52平米、2016年7.45平米と拡大している。